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住宅本体以外に必要な諸費用・経費を詳しく説明するシオ。
湘南エリアの土地相場と合わせて、注文住宅を建てるのにかかる総費用を算出したスナ。一般的に、注文住宅にかかる総費用は、「住宅本体の費用＋それ以外の諸費用・経費＋土地の購入費用」で、計算をしていきます。
あくまでも大まかなものではありますが、これから紹介する費用の中で、この点こそ一番「弄れる」部分です。例えば材質を選ぶことで、本体工事費用を下げられます。また、設計料に関しては業者によって異なる点も把握しておきましょう。
注文住宅ではいろいろとお金がかかりますが、土地代を省くと、この点が最もお金のかかる部分であり、かつ削るとすればこの部分になります。
例えば設計料が高いなと思ったら、設計料の安い業者を探してみるのもよいでしょう。また、収納の数、キッチンやバスルームの設備等によっても費用が変わります。注文住宅では、想定していた予算よりも高くなったと答える人も多いのが気を付けるべきポイントです。色々とこだわりたいものが多いと、コストを削れる部分が少なくなるでしょう。
この点はなかなか削ることが難しい部分ですが、火災保険の内容や外構・造園、インテリア。これらはランクによってある程度費用を削ることが可能なので、担当者との念入りな話し合いが必要です。
費用面ばかりがクローズアップされがちですが、外構やインテリアに関しては日常生活の利便性そのものに関わる部分です。費用を削るとなれば、それらの材質を選んだり、或いは省いたりします。ただ、費用を削ったがために、納得できずストレスに感じる部分にもなりかねません。
特にインテリアに関しては、毎日の生活において密接に関わる部分です。使い勝手が悪いと、「もう少し良いランクのものにすればよかった」「ケチって失敗した」と感じている人が多い部分でもあります。また、後になって変えるとなると、更に費用がかかってしまうのがデメリットです。インテリアは様々な角度からシミュレーションし、よく考えて決めるようにしましょう。
この点に関してはほぼ弄れる部分はありませんが、強いて挙げるのであればローンの金利と引越し業者選び程度です。
ローンの金利に関しては、依頼者の経済力や社会的ステータスも加味されます。金利が低い方が「支払総額」が低くなるので、慎重に考えたいところです。
また、引越しに関しては業者によって大きく異なる部分ですし、年度末のトップシーズンか、あるいは比較的引越しが少ないシーズンかでも費用が異なります。ただし、この点はあくまでも工期が優先で、注文住宅が完成してからでなければ引越し業者と話を煮詰めることができない部分であることは覚えておきましょう。
広さや条件によって異なりますが、湘南エリアの場合は土地面積100平方メートル程度でだいたい2,000～3,000万円が相場になっています。
この他、必要に応じて地盤改良費用（表層改良20～50万円、柱状改良40～90万円程度）がかかる場合があります。
以上のように、仮に住宅本体にかかる費用が3,000万円だとしても、本体以外費用で400～500万円、土地代や諸経費を合わせると湘南エリアに家を構えるには最低でも6,000万円くらいは総費用予算として考えておく必要があることがわかります。
もちろんこの予算は、施主の条件（すでに土地を所有している）などによって大きく可変する可能性があります。まずは信頼のおける工務店やメーカーに問い合わせてみましょう。
家を建てる時に忘れてはいけないのが税金です。税金には家を建てる時に発生するものと、入居後もずっとかかるものの2つがあります。
家を建てる際の登録免許税のような税金は、諸費用として住宅会社が見積もってもらえるのでスムーズに対応できるはずです。ただ、これ以外にも自身で申請・納付しなければならないものもあるため、お金の準備はしっかり行っておきましょう。
また、入居後も固定資産税や都市計画税など、毎年納める税金があります。これらは必要な経費として、余裕のある家計のやりくりをしなければいけません。
住まいの保証は法律で規定された範囲を守れば、期間や内容は会社によって自由に決められます。10年保証が付いていても、もしかしたら最低限の内容かもしれません。保証は内容をよく確かめて、長期的に付き合える会社を選びましょう。
また、新築物件は引き渡し日より10年間、事業者が瑕疵担保責任を負うよう法律で定められています。構造の耐力上、主要な部分および雨水の浸入を防止する部分に対して欠陥があった場合が対象です。保証期間が切れていても引き渡しから10年以内であれば有効となります。このような情報も、きちんとチェックしておくことで万が一のトラブルにもスムーズに対応しやすくなるでしょう。
家族構成やライフスタイルは変化していくため、将来的に住まいをリフォームしたり売却したりすることもあるでしょう。住み続けるにしろ売却するにしろ、ポイントとなるのは住まいの資産価値です。
耐久性や耐震性などの機能が高い住まいなら、リフォームして住み続けるのも良いかもしれません。また、こまめにメンテナンスをしていれば、売却や賃貸にする際の評価に繋がります。住まいの資産価値を維持して、将来的に幅広い選択肢を得られるようにしておくのもおすすめです。
家は建てて終わりではなく、建ててからも様々なコストが発生します。生活にかかるお金だけでなく、固定資産税や保険料など、あらゆるランニングコストの支払いが必要なことも忘れてはいけません。家づくりの後に継続的に必要となる費用も、資金計画の段階で忘れることなく見積もりをしておきましょう。
固定資産税とは、毎年1月1日時点で戸建て住宅やマンションなどの不動産を所有するすべての人に発生する税金です。不動産を所有している限り、支払いを続ける義務があります。支払い回数は年4回の分割払いがメジャーですが、各市区町村によっては一括払いにすることも可能です。支払い方法によってトータルの金額に差はないため、自身の収支に見合った支払い方法を選択しましょう。
固定資産税が確定するまでの流れは、評価員が固定資産税評価基準に基づいて調査を行い、各市町村で決定されます。新築の場合は、自治体による家屋調査から不動産の評価額を決定し、評価額をもとに最終的な固定資産税額を算出。対象となる住まいに天井埋設エアコンや暖炉など、高価な設備を使用している場合は課税率が高くなる傾向にあるでしょう。
固定資産税と同様に、毎年1月1日現在で戸建て住宅やマンションなどの不動産を所有するすべての人に発生する税金を指します。公園や道路、下水道などの都市計画事業や土地区画整理事業にあてられることを目的とした税金です。納付者は固定資産税と都市計画税を合算した納付金額を、年4回の分割払いか一括支払いかを選択して納付します。なお、支払い時期は市町村によって異なるため、事前に確認しておきましょう。
都市計画税もまた、固定資産税評価額基準に決定されており、土地であれば×70%、建物であれば×70%が目安です。また、3年に1度を見直しの時期として定めています。土地の価格変動により、所有者の不利益とならないよう配慮されているのが特徴です。
住まいの保険は、主に火災保険と地震保険などがあります。火災保険の保険料は建物の構造や地域、返済契約の有無や契約期間によって異なりますが、年間保険料の目安は1万円～2万円が相場です。ただし、地震保険は別途必要となるため注意しましょう。
住宅ローンを利用する場合は、火災によってローンの支払いが出来なくなることを防ぐために、火災保険の加入が義務付けられることがあります。万が一に備えて、加入しておいておくのがおすすめです。地震保険については火災保険に付帯しており、保険料や内容は国で一律に定められています。
戸建て住宅は、およそ10～20年前後のサイクルで台所やバスルーム、洗面所といった水回りや外壁などのリニューアルが必要となります。1回のリニューアルで必要となる費用は、だいたい100万円～150万円程度です。安い買い物ではないため、家づくり後の貯蓄プランもきちんと考えておかなければなりません。
家づくりは一生のうちに1回行うかどうかの大きな買い物で、初めてのことだらけで分からないことがたくさんあるでしょう。特に予算の組み方は、どのような費用が発生するかまで把握しなければならないため、容易ではありません。ここでは、予算の組み方のコツを紹介していきます。
住宅の購入資金には、土地の価値や建物の価値といった物件価値以外に、諸費用がかかります。諸費用には住宅の購入や建築で必要となる税金や、各種手数料が含まれるでしょう。また工事費や引っ越し費用、家財の購入代や近隣へのあいさつ回りなども加わると、諸費用は住宅購入価格のおおよそ10％が目安です。
住まいづくりの際には、住宅購入費以外にも諸々の費用がかかります。予想しているよりも多くのお金が必要になる可能性があるため、あらかじめ細かく考えて用意しておきましょう。
普段から家計管理をしっかりしていれば、家計に見合った返済額を決めるのは以外と簡単です。お金の管理が苦手な人は、現在の住居費と購入後にかかるローン返済以外の居住費を参考に毎月返済額を考えましょう。毎月の返済額が決まったら、住宅ローンの借入額も計算します。毎月の返済額の340倍を目安にしておけば、無理のない返済が可能です。期間を短くしたい人は、毎月返済額の300倍を目安にしてみてください。
また、住宅ローンは金融機関によって金利などのサービスが異なります。同じ返済額でも期間によって借入額が変わってくるため、住宅ローンシミュレーションを行っておくのもおすすめです。
予算アップの方法として真っ先に思い浮かぶのが、住宅ローン借入額の増額でしょう。ただし、返済額の負担は増え、家計に無理がかかることも念頭に置いておかなければなりません。そうなる前に、親に住宅資金の援助を依頼してみましょう。
住宅購入の際に親や祖父母から贈与を受ける場合、贈与額が810万円以内であれば贈与税がかからない、住宅取得等資金の贈与税の非課税特例という制度が受けられます。
「援助してもらうのは気が引ける…」という人は、親や祖父母からお金を「借りる」という選択肢もあります。しかし、無利息での借り入れやお金がある時に払う方法では、贈与とみなされ税金がかかるかもしれません。借入条件をしっかりと決めて借用書を交わし、コンスタントな返済を行いましょう。
家族を含め人から財産をもらった場合、必ず贈与税がかかります。しかし、1年間にもらった財産の合計が110万円以内であれば、贈与税は発生しません。さらに住宅購入や新築、増改築などのために資金を親や祖父母からもらう場合、住宅取得等資金贈与の非課税といった制度を利用できます。
これにより、消費税8％の物件であれば最大1200万円まで、消費税10％の物件であれば最大3000万円までの贈与までは非課税です。
しかも、この制度は基礎控除を併用できます。消費税10％での購入契約や新築、増改築の工事請負契約を結ぶ場合、最大3110万円の贈与までなら贈与税がかかりません。
土地の取得費用は、地価に比例しています。地価が高いエリアは土地取得費用も高くなるのですが、地価の高さはどのように出されるのかといえば、路線価です。さらには需要と供給のバランスが関係しています。
この点は「欲しい」「手に入れたい」と思う人が多ければ値段は上がりますし、人気がない場合には値段が下がります。
全国的に見ると、利便性の高いエリアが高い地価になる傾向にあります。ターミナル駅、繁華街の近くといった点はもちろん、それらのエリアをさらに細分化してチェックすると、駅の近くであればあるほど地価が高くなるのと分かるでしょう。
同じ駅であったとしても、地価は大きく異なります。駅から徒歩数分の位置と駅からバスを利用しなければアクセスできないエリア、あるいは坂道があるので距離そのものは短くともアクセスが容易ではないエリアなどです。
便利な場所に住みたいとは、誰もが思っているので駅近であればあるほど高くなるのは当然と言えます。ただし、湘南エリアに関しては少々事情が異なるのがポイントです。
価値基準の一つが「海」です。湘南エリアの場合、海が近いか海が見えるのかで地価が変わります。
そもそも「湘南」が広域に及ぶもので、それぞれ路線価が異なるエリアも「湘南」として分類されるのが特徴です。「湘南のどこなのか」でもまた、地価が大きく異なります。同一エリアであっても、例えば平塚エリアの場合、街のほぼ中心と横断している東海道線から南の海側と北の山側とでは地価が大きく異なるので調べておくと良いでしょう。
また、南の海側でも海が見える位置なのか、それとも見えないのかなど、湘南の象徴である「海」との距離感次第で土地の費用に差があります。
海に近ければ近いほど、多くの人が思い描く「湘南」の生活を楽しめるでしょう。「湘南に住んでみたい」と考えている人の多くは、海に魅力を感じているからと言っても良いのではないでしょうか。しかし、海から近ければ近いほど、塩害のことも考慮しなければなりません。
海から降り注ぐ海風には塩が含まれているため、家屋に塩害をもたらします。海に近い方が地価が高くなると共に、塩害対策の費用も考慮しなければならない点も湘南エリアの注意点です。
湘南に住むという「夢」が魅力的な一方で、塩害という現実もあるので、その点を踏まえてどこにするのかを考えておきましょう。
湘南の大自然が生んだシオとスナが、湘南で建てる注文住宅を解説しています。
4つの視点で工務店を比較しておすすめするほか、湘南に建つ注文住宅の施工事例を紹介していくシオ！
そのほか、藤沢や茅ヶ崎などの住みやすさ情報、湘南ならではの家づくりのポイントもお伝えするスナ。
